御巣鷹山の悲劇

　　1　日航123便の墜落事故は　自衛隊が主犯の（破壊殺害事件）である　！！
日航機事故では　墜落直後に　日航副社長：町田直が遺族に告白した内容：『日航機は　ミサイルで撃墜された」との自供は　遺族の衝撃の落胆、驚愕の姿を見ての極秘事項を思わずの失言であり、
極秘事項を漏らしたのであり、それは　事故の真実であった。　
その他、上野村での「水平尾翼」「第4エンジン」の破壊、脱落による物凄い（横揺れ）と直後の（急降事象:墜落）は　外部からの攻撃以外は　考えれないと　帰結出来る。
（詳細は　小田の著「「許されざる者」を参照されたい」
　　　　＊18:24分　日航機が垂直尾翼が破壊された時に、自衛隊は　百里基地から、戦闘機　2機を緊急発進させ、日航機事故機の追尾と、何処に墜落するかを確認が　目的であった。
垂直尾翼の破壊も　墜落後に　分かったことで、自衛隊は　どのように　この衝突を確認しての戦闘機の緊急発進かである。
まして、隔壁破棄して垂直尾翼が破壊したことは　事故後の調査で 「仮説」として、考えたことである。
自衛隊が　隔壁破壊での垂直尾翼の破壊を知ることは、この垂直尾翼が破壊された時点で　あり得ないし、不可能なのだ。　
自衛隊は　自衛隊の飛行物体が民間旅客機に衝突したことを知っての戦闘機緊急発進と考えると　論理的に　辻褄が合い、成立する。
そして　後日、自衛隊は　1986年度に　標的機の損失、破壊による簿価の変更、訂正を行っている。
これにより、自衛隊の飛行物体は 軽量の「ミサイル」でなく、重量のある「標的機だ」と推測帰結出来る。　この自衛隊戦闘機の出動は　米国でなく、日本の自衛隊の戦闘機である。
　　　　　これで、自衛隊幹部と中曽根総理が　自衛隊の最大の不祥事として、完全隠蔽を決意したのだ。
　　　　事件の動機は（中曽根総理、自衛隊幹部の辞職を避けること）（責任回避）（自己保身）であった。　
　　　　＊フランスの　AF―1611便のミサイル撃墜（1968年）の場合も　全く同じ処置を取り、一切　説明せずに　51年間　（墜落は火災が原因だ）と言い訳で誤魔化して来たのだ。
　　　　　　そして　国家機密に登録して、秘密の厳守を徹底させたのだ。このように国が旅客機を撃墜、破壊して多数の乗客を殺した時、
　　　　　　国は　必ず　隠蔽し、別の事故原因で　遺族、国民を誤魔化すのである。　極悪事件としての（乗客の虐殺殺害事件）である。

　　　＊米軍の関与を言う方もいるが、実は　日本側は事故後、米国からの緊急来日した調査団（FAA,NTSB,FBI、ボ-イング社）の事実解明を警戒して、現場の整理、隠蔽のために、
　　　　　米国の調査団を　2日間、待たしている。日本側は　米国の調査を警戒し、真実の隠蔽を図ったのだ。
　　　　　更に、横田基地は、事故機の緊急着陸に備えた、病院、医師、看護兵、緊急招集を行っており、更に　後日、米側調査官は　事故の真実について　具体的に　告白している。
　　　　　　又　遺体の「二度焼き」との検視の医師の告白は、緊急出動させた自衛隊の言動の結果であり、米軍関与は　無かったのである。
　　　　　　　　最初の自衛隊戦闘機の発進は　それ以降、自衛隊が事故機に追尾して、最後まで　並走し、上野村ボ山岳地帯で　ミサイルで撃墜したことは　明確に帰結出来るのだ。

　　　　＊このような経過、経緯を総括すると：　国、航空局、日航の言動を考察すると、自衛隊、中曽根総理の指示が　事故原因だとの結論は、合理的に成立する殺害犯罪である。
　　　　　　加害事件の動機は、　｛中曽根総理及び自衛隊｝の責任回避、（権力維持）（総理の座を擁護した）からと帰結出来る。
　　　　　　（隔壁破壊の機体故障）との事故原因では　説明が出来ないし、筋が通らないのだ。
　　　　　　　まして、事故直後に　突然遺族に　「補償金」を支払うことは　世界的に　あり得ない話だ。
　　　　2.　日本国は　敗戦後、憲法に基づき、又米国の指示命令の下、形は　「民主主義国家」となった。
　　　　　　　　即ち　国民が主権者である筈だ。然し　国民は　良く理解出来ず、実態は官主主義のままだ。
　　　　　　　「政治家」も　いや　「政治屋」も　「――民主党」の名前を　名乗る。（自民党、立憲民主党、　国民民主党）など
　　　　　　　　即ち　総理は　間接的な国民の選出になっているが、お殿様、公家、貴族の2世、3世が　
　　　　　　　即ち　実態は　家柄とか　血筋で総理を選び、　国会議員は　自己保身して　総理を選出する。
　　　　　　即ち　総理大臣は国民が選んだのでなく、自己保身の国会議員が選出するシステムで、国民の認識と乖離する。然し　国は　国民が存在して初めて、国が成立する。
　　　　　　　国民が主権者であれば、当然、国は　国民の命と財産を守る責務がある筈。

　　　2.1　旅客機の墜落の事故原因は　これまで　この国の権力者の意向で、結論が決まる。（角田四郎「疑惑」）　
　　　　　実際に　旅客機の墜落の事故原因は　決して、（国）（製造会社:ボーイング社）（運航会社:日航）の責任には　しないのが、原則で　過去の実績であり、
　　　　　過去の事故原因は　殆ど　（パイロットミス）（事故原因　不明）で　済ませて来た。（角田四郎　著『疑惑』）。　
　　　＊　国、製造会社、運航会社の関与が　出た場合、国は必死に隠蔽して、違う事故原因を、即ち　嘘の事故原因を提起して、遺族、国民を騙すのである。（角田四郎　著「疑惑」）

　　　　例えば　仏政府も　ミサイル撃墜を　火災事故として　公表して、誤魔化した。
　　　　　過去の、「全日空機戦闘機衝突事件」「フランスのAF1611便ミサイル撃墜事件」も　そして今回の「日航機事故」でも、この流れを継承している。
　　　　　　日航機事故では　先ず「嘘の事故原因」を　調査結論として、　　　　直ぐに、国は、司法は　否定したのだ。
　　　　誰が、　批判、中傷の三者の方が　調査して、検証しても　「この墜落の事故原因:隔壁破壊説の仮説」が　成立しないことは　常識で判断出来る。

　　2.2　そして、国は　調査を続けず、即ち　再調査を行なわず、遺族、国民が、事故調査合戦してのを　状況を　黙認し、無視して中で　次第に　国民が断念し諦めるのを　国は　待っているのだ。
　　　　　遺族、国民が　証拠も持たず、又調査権も捜査権もない状況で、いくら　努力しても　事故の真実に近づくことは　不可能なのである。　

　　　　　＊国は　調査機関（警察）、捜査機関（運輸省、航空局、事故調査委員会）を　配下にして　配置し、所有し、膨大な税金で賄っている。　これは　国民の税金なのである。
　　　　　　　　それも　旅客機が墜落した時に、これら　調査、捜査機関に出動を命じ、『事故原因の特定と　再発防止策の提起と実行で　今後の国民の安全を向上させることが　決められているのだ。
　
　　　2.3　遺族に　「犠牲者の補償金」を支払ったとなっているが、実は　日航には支払った形跡はなく、保険会社も支払っていない。
　　　　　　　日航には　撃墜の責任がないことは　明白で当然であるのだ。それでは　誰が　金を支払ったのか。
　　　　　　即ち、これは　国が　官房長官、官房機密資金で、支払われていると　推測出来る。
　　　　　　　⇒　即ち　国による遺族への「認諾」の手法で補償金をバラ撒きして　断念させている。
　　　　　　　⇒　森友学園の赤木俊夫氏の自殺での訴訟で、国は　裁判を　遺族が請求した金額を支払い、｛認諾｝手法で　支払って、一件落着とした。
　　　　　　　⇒　この件は　国が支払うのは、国民の税金であって、加害者、個人の責任を　国民の税金で　支払うのは　税金泥棒事件で、矛盾しており、
　　　　　　　　　　加害者：（公文書改竄、隠蔽）指示の安倍総理が　個人として　支払うべき金なのだ。
　　　　　＊事故原因の隠蔽には　マスコミへの情報統制、禁止命令が　実施されており、マスコミは　日航機事故の『事故原因』について　一切関与せず、報道を止めている。
　　　　　　　小田は　マスコミに　小田の著『524名の命乞い』を　何度も送付して、面談を　要請したが、マスコミは　一切応じず、無視して、真実への接近を　自ら　放棄し、
　　　　　　　報道の自由を、真実報道を　自ら　放棄する有様は　将に　日本に「民主主義」「マスコミの報道の自由」が　死んでいることを示唆している。
　　　　　　　情報公開法も　機能せず、死文化して　機能しない現実は　卑劣な閣議決定による、独占専制の政治は　江戸時代の　老中の独裁政治の様相と同じである。
　　　　　　　　国会も司法も　骨抜きでは、三権分立の否定は　憲法違反である。そして、国民は　掛かる政権を　擁護支持する結果は　情けないことである。
　　　　　　　掛かる選挙制度を　維持したい自民党だけで、日本の政治改革は　何時　始まるのか。　国民は　何時　目覚め、改革を　自ら　行うのか？
　　
　　　　　2.4　日航機墜落の事故原因は　事件であり、自衛隊は主犯で　中曽根総理が　指示の黒幕者である。！！
　　　　　　　　　　小田が調査し、導いた結論は　信じられなくても結構だ。それでも、真実はそう大きく、違って　いないと確信する。　　
　　　　　　　　然し、墜落事故の真実は、全て、国が調査し捜査して、国の真実開示を国民は　持っているのだ。
　　　　　　　　　国は、航空局は、運輸省は、自衛隊は　真実を知っており、ただ　隠しているのであり、公表し開示して、犠牲者の霊前に供えて、空の安全を回復させる責務があるし
　　　　　　　　　　そのように、組織が　機能させることが　国の業務なのである。　
　　　　　　　　後は　国の権力者が　主権者:国民のために、この真実を開示することの決断待ちである。
　　　　　　　国見の声をよく聞いて、実行するとの岸田総理の口約束を実行することしか道はない。
　　　　　　　　
　　　　　　@　　日航123便の墜落事故は　自衛隊が主犯の（破壊殺害事件）である　！！
　　 ― （撃墜殺害事件の指示、命令者：中曽根総理、自衛隊最高指揮権限者である）―
　　　　　　　　日航機事故では　墜落直後に　日航副社長：町田直が遺族に告白した内容：『日航機は　ミサイルで撃墜された」との自供は　
　　　　　　　　遺族らの衝撃の落胆、驚愕の姿を見ての　町田事務次官の極秘事項を思わずの失言であり、極秘事項を漏らしたのであり、それは　事故の真実であった。　
　　　　　　　その他、上野村での「水平尾翼」「第4エンジン」の破壊、脱落による物凄い（横揺れ）と直後の（急降事象:墜落）は　外部からの攻撃以外は　考えれないと　帰結出来る。
　　　　　　　　（詳細は　小田の著「「許されざる者」を参照されたい」
　　　　　　＊18:24分　日航機が垂直尾翼が破壊された時に、自衛隊は　百里基地から、戦闘機　2機を緊急発進させ、日航機事故機の追尾と、何処に墜落するかを確認が　目的であった。
　　　　　　　　垂直尾翼の破壊も　墜落後に　分かったことで、自衛隊は　どのように　この衝突を確認しての戦闘機の緊急発進かである。
　　　　　　　　　まして、隔壁破棄して垂直尾翼が破壊したことは　事故後の調査で「仮説」として、考えたことである。
　　　　　　　　　　自衛隊が　隔壁破壊での垂直尾翼の破壊を知ることは　あり得ないし、不可能なのだ。　
　　　　　　　　自衛隊は　自衛隊の飛行物体が民間旅客機に衝突したことを知っての戦闘機緊急発進と考えると　論理的に　辻褄が合い、成立する。
　　　　　　　　　そして　更に　後日、自衛隊は　1986年度に　標的機の損失、破壊による簿価の変更を行っている。
　　　　　　　　これにより、自衛隊の飛行物体は　「ミサイル」でなく、重量のある「標的機だ」と推測帰結出来る。
　　　　　　　　　この自衛隊戦闘機の出動は　米国でなく、日本の戦闘機である。
　　　　　　　　これで、自衛隊幹部と中曽根総理が　自衛隊の最大の不祥事として、完全隠蔽を決意したのだ。
　　　　　　事件の動機は（中曽根総理、自衛隊幹部の辞職を避けること）（責任回避）（自己保身）であった。　
　　　　　＊　AF―1611便のミサイル撃墜（1968年）の場合も　全く同じ処置を取り、一切説明せずに　51年間　（墜落は火災が原因だ）と言い訳で誤魔化して来たのだ。
　　　　　　　　そして　国家機密に登録して、秘密の厳守を徹底させたのだ。このように国が旅客機を撃墜、破壊して多数の乗客を殺した時、国は　必ず　隠蔽し、
　　　　　　　　　　別の事故原因で　遺族、国民を誤魔化すのである。　極悪事件としての（乗客の虐殺殺害事件）である。

　　　3.　 旅客機の墜落の事故調査の目的は　主な綱目として
　　　　　　(1)  墜落の「真の墜落の事故原因を特定する」こと
　　　　　　(2)  事故原因の再発の危険を　防ぐために　再発防止策などを確実に実行し、（空の安全）の向上を図り、国民の安全を確保すること
　　　　　　(3)  事故調査の担当部部署は　（人命を守る警察組織、特捜部）と（墜落の事故原因を特定する航空局、事故調査委員会、運輸安全委員会）である。
　　　　　　　　即ち　国が調査を実施し、事故原因を特定し　遺族、国民に公開し開示して　国民の命を　安全に守る姿勢を示すこと　
　　　　　　　　　　その業務を　確実に　推進出来るように　多額な税金を投入して　常設の機関：（警察）（航空局、事故調査委員会）は　それどれ、「調査権」と「捜査権」を　付与し、
　　　　　　　　　　　強力な調査、捜査が出来る特権を付与している。
　　　　　　(4)　この両者を管轄する国は、総理は　今　遺族、国民に対し、『事故原因の真実の報告書』を公表し、且つ再発防止策の策定、実施と、公表を行う義務と責任がある。

　　　　　　　　と　法律で　決められている。「国際規格、ICAO」にも　日本は参加し　署名している。　　

　　　　@＊日航機墜落事故は　国が発表した機体故障説『隔壁破壊』は　1990.7　に否定され、その後　国は　30年以上　日航機墜落の事故原因の再調査を　意図的に　放置し、
　　　　　　　現在まで　事実上　「墜落の事故原因は　不明」となっている。
　　　　　　　　国は　再調査の意図、気持ちが無く、犠牲者への「真実」の奉納を　避けて、遺族、国民が　忘れ、諦めるのを　冷酷に　待っているのだ。
　　　　　　　　　これで、空の安全は　低下したままで、危険は　放置されている。その被害は　国民が受けることになる。犠牲者も　怒っているのだ。　
　　　　　＊　一方　我々　国民は、日航機事故の疑惑について、真実究明との大義の下、事故調査をおこなっているが　この掲示板では、盲人が　象を撫でるが如き、調査で議論し、
　　　　　　　　批判し中傷し合うような、仲間割れを　引き起こしている。　政府、航空局、日航の　刺客が　真摯な調査、投稿者を　攻撃し、　委縮することを　計っている。
　　　　　　　掛かる無駄な時間を　無益な論争を　浪費するよりは　岸田総理に、真実の開示、公表を求めることが　緊急の課題であり、近々の事態では　なかろうか　！！
　　
　　　　　@＊掲示板への投稿者、読者らは　この小田の投稿文を　熟読して、ご意見、賛否　を求める。
　　　　　　　　この小田の投稿文　（N0.その　48,49,50,51　など）に対する反論、又は賛同、意見を求める。
　　　　　　　　具体的な論争を　求める。　数行では、分からないのだ。　宜しく。