御巣鷹山の悲劇

　―　嘘は　真実を語るかー　　又は　　嘘は　真実の真逆の捏造事象―

日航機の乗客、乗員は自ら　自殺していない。　　いや　何らかの原因で　墜落死した。　然し、乗客、乗員　524名は　自ら　自殺を図ったのではない。　即ち　他殺である。殺されたのである。
　　機体に異常な故障で　墜落したのか、　それとも　外部の加害者に　よって　殺されたのか　のどちらかである。
　　　国は　墜落の事故原因は、事故後　2年に　機体の故障で　墜落したと　結論を出したが、その後　3年、この結論は　前橋地検、司法が　否定した。　
　　　修理ミスの隔壁部の老朽化しでの破壊で、垂直尾翼、油圧系統が　破壊され、操縦不能で　墜落したとの事故原因は　否定され、崩壊した。
　　　即ち、　国は　公式な報告書で　遺族、国民に（嘘）言っていたことにある。

　　即ち　真実は　機体の故障でなく、外部からの攻撃　又は　破壊、加害で　墜落したのだ。
　　運輸省の元事務次官が　遺族に『日航機は　ミサイルで撃墜されたんだ』と告白している。
　　これが　外部からの攻撃での墜落であることは　確定している。
　　
　これ以降、隔壁破壊が崩壊したにも拘わらず、国は　航空局は　真実を再調査を　怠り、乗客乗員　520名が　墜落死した原因:真実を　恣意的に　意図的に放置して　
　　奇妙なことに　再調査を渋り、真実を明らかにするための　調査、捜査を不作為して、いる。　　
　　　真実を調査し、熟知し知っている国、航空局が　何故、その真実を公表、公開しないのか　これは　国の恣意的な意図的な隠蔽であって、これは　隠蔽犯罪である。　
　　それは、国が航空局、事故調査委員会を設置し、警察庁：群馬警察をして調査させており、この調査結果を遺族、国民に公表し、犠牲者が死亡した原因を明らかにすることになっている。
　　そして、掛かる520名が死亡した墜落の事故原因を明らかにして、掛かる異常な事件が起きた理由、根拠を明らかにして、同種事故の再発を防ぐ責任があるからだ。
　　その重要で　主権者である国民の死亡原因を公開し、開示することを　拒否し、隠すことは　隠蔽犯罪に当たる行為である。

　　　この重大な疑惑、疑念の墜落事件の真実を　求める調査、捜す旅路が　遺族の願いであった。
　　　遺族の願いは　犠牲者を　人間として、真実を知り、この真実を霊前に供え、供養し、語り継ぐことである。
　　　又　国は　調査、捜査で事件の真実を特定し、遺族、国民に公表し、再度　掛かる重大な事件が起きないように　再発防止策を提起し、空の危険性を排除する責任が　厳然と存在する。
　　　然し　国は　この責任ある行動を、意図的に、恣意的に、放置し、真実の公開、開示を行わず、その上危険な空の状況を　冷淡に且つ冷静に　眺めており、
　　　そこには　空の安全を改善しようとの気持ちを　遺族、国民に示すことは　残念ながら、伺うことは出来ない事態に　
　　　遺族は、犠牲者の霊前に報告も、慰霊も行なうことは出来ない状況に　悲嘆の暗黒の底に沈んでいるのだ。

　1.遺族による「墜落事故の真実への解明の旅路」の始まりは　実に事故から、26年目の時だった　！！
　　　　国の事故原因の報告者は、事故後　2年　1987,7　に公表されたが、実に酷い内容で、「墜落の事故原因が特定されていない」内容に　愕然として、
　　　　このまま、放置すると、筋目の事故から　30周年には　真実を解明し、真実を明らかにすることが、不可欠と判断した。
　　　　ここから、当事者である遺族:小田による「真実の事故原因」を　特定しようとの調査を開始した。
　　　　この時は、種々の調査を行なったが、　この中で、事故直後に「加害者だ」と詐称した日航との技術会議:真実究明会議が　一番,実りと効果があった。
　　　＊何故なら、日航は事故報告書の作成に　航空局と協力し、加担していたからだ。
　　　　　2013年から　20019年までの長期の技術会議は、殆ど日航側の『隔壁破壊説』の基づく説明が続いた。　小田が矛盾と真実の仮説の提起で、日航は　次第に説明回答に窮し、
　　　　『隔壁破壊説』を否定し、「補償金は　遺族への「お見舞い金」だと回答し、「事故機の新規な操縦技術の開発」、「横田基地への着陸」など、又「川上村レタス畑への不時着行動」、
　　　　「副社長の町田直（運輸省元事務次官）の『日航機は　ミサイルで撃墜された』との告白」など、又「上野村でのミサイル撃墜事件」などを議論した。
　　　　これで、日航側の本当に説明から　事故の真実が　はほぼ推定出来、この結論は　小田著「日航機墜落事故　真実と真相」　（2015年）、
　　　　次の著「524人の命乞い」に結実して、大きな反響が生まれ、賛同者の声が　殺到した。
　　　＊一方、航空局は　小田との面談、議論には　一切応じず、逃げまくった。慰霊式典では　航空局の安全部長は密かに出席したので、
　　　　「航空局は慰霊式典の席上、小田の質問には　回答する」とし、且つ「東京で　面談を会議約束したが、式典が終わると　この約定を無視し、実行しなかった。
　　　　　これが　式典での約束は　3回（3年）も　　無視し、事故原因の特定の業務、責任を放棄した。
　　　　本来なら、進んで、墜落事故の真実の解明に　主体的に取り組み、遺族の申し出に　積極的に応じるべき航空局の業務に違犯する。
　　　　道義的にも法的にも　即ち、遺族、市民への対応からは、真摯な事故原因の特定の姿勢は　見出すことは　不可能であった。
　　　　それは　国、航空局は　事故の真実を隠す、隠蔽するとの事態は　確実であった。
　　
　　　＊この事態は日航赤坂社長の　2019｡8の遺族への告白に一致する。即ち、赤坂社長は　遺族：小田，Susanneに告白した。
　　　　　「日本航空としては真実を話したいのだが、　そのためには　運輸省と　日本政府の了解が要る」と。
　　　　　これは　国が　調査した墜落事故の真実を隠蔽し、且つ組織、官僚、公務員に隠蔽を指示したことが判明した。
　　　　　この隠蔽の法的規制は、安倍総理が強制採決で成立させた「特定機密保護法」の登録されているのである。　これに違犯して真実を話すと、刑務所で　10年間禁固されるとの
　　　　　強い罰則が　国民の口を封じているのだ。犯罪を隠蔽するために、特定機密事項への登録は　誰が見ても、許されないことは　間違いない。
　　　　　日航赤坂：社長の深刻な告白、真実の隠蔽を証明している。
　　
　　　2.　墜落事故の真実は　国が　航空局、群馬警察が捜査し調査して　熟知している。
　　　　　国は　国民の墜落事故の調査のために　航空局、事故調査委員会を　税金を使って、常設の組織である航空局、そして外局に『事故調査委員会』を設置し配置し、機能させている。
　　　　　それは、旅客機などが　墜落すれば　多数の国民が死亡するために、この墜落の事故原因を特定するために　設置しているからだ。
　　　　　国が　国民が死亡する時には、その死因を明らかにするのが　原則「警察」の業務であるが、旅客機は　最新工学、電気精密の塊であるので、警察で、十分に調査出来ないので、
　　　　　墜落の事象を良く理解出来る（航空局）（事故調査委員会）が　専門的に捜査し調査して、若し　外部の「加害行為」であれば、警察が主体的に、捜査して　加害者を特定するとの業務分担がある。
　　　　　これは、米国など先進国では、通常の組織分担であり、米国は　事故調査は（FAA，NTSB）が担当部署として常設され、
　　　　　人命の殺害、死因は（FAA）が担当し参加することが　規定されている。
　　　　故に、日本でも　全日空機雫石事件の後　掛かる事故調査委員会、警察が　一緒になって、合同で　捜査し、調査することに　決められた経緯がある。（1974年頃）
　　
　　　3.　自衛隊が　日航123便を墜落させた実行犯である　！！
　　　　　＊この事件の主犯―実行犯は　自衛隊部隊である。勿論自衛隊幕僚長の指示だが、自衛隊は独自に　掛かる殺害事件は起こせない。
　　　　　　　必ず、自衛隊最高指示権限者である中曽根総理の指示、了解が必要なのだ。　中曽根総理は　、自衛隊の直属の上司なのだからだ。

　　　　　　　自衛隊の関与、攻撃、撃墜事項は　具体的に　以下の通り。
　　　　　(1)  　垂直尾翼、油圧破壊（18:24）直後に　自衛隊戦闘機が百里基地を　急発進し、最後の墜落まで、並走、追尾し監視した。（百里基地の司令官の言葉。）
　　　　　(2)  　自衛隊の百里基地の司令官が旧戦友に「自衛隊標的機の日航機への衝突した」を告白
　　　　　(3)  　自衛隊は　標的機の日航機への衝突に関して、「標的機搭載の軍艦は　今広島県、呉港に　停泊しており、この相模湾近くにはいない」とアリバイ発言、告白で　言い逃れたが、
　　　　　　　　然し、自衛隊へ未納入艦（まつゆき）が　相模湾にいて、標的機の演習を実行していた。
　　　　　(4)  　　自衛隊への未納入艦護衛艦「まつゆき」が　相模湾で実験運航をしていた。14日　この「護衛艦」は　日航機の破壊された垂直尾翼の残骸などを発見し、回収した。　
　　　　　　　　掛かる重要な残骸を海上から、簡単に迅速に発見したのは　衝突場所を知っている自衛隊による指示と判断出来る。
　　　　　(5)  　自衛隊は　事故後　1年　1896年度に　標的機の喪失で、簿価損失を処理した。自衛隊が（誤って、標的機を打ち落とした）と言う理由である。
　　　　　　　　これは、日航機に衝突した標的機に相当することを　公式に認めた公式文書である。（朝日新聞　報道）
　　　　　　　　これは事故でなく、撃ち落とした自衛官が負担すべきであるが、何故か　自衛隊が税金で損失補填の処理したのだ。
　　　　　(6)  　日航副社長（運輸省元事務次官）の遺族に　『日航機はミサイルで撃墜された』と告白した。
　　　　　　　　民主国家：仏では（AF-1611便墜落（1968年）は　軍幹部が「ミサイルで撃墜された」と告白して、マクロン大統領は認めて、機密の解除を行い、再調査を命じた。
　　　　　　　　　日航機墜落事故も　全く同じ事象であり、町田事務次官の告白で、直ぐに　機密解除を行い、国、航空局は　真実を遺族国民に報告、開示すべきである。
　　　　　(7)  日航スチュワデス:落合由美の体験証言-(1)
　　　　　　　　　標的機衝突の時、18：24　「機内は　空機は、動かなかった。酸欠症状の乗客は　ゼロ」　落合氏は、（事故調）（日航）（NTSB）から　3回事情聴取され、
　　　　　　　　これは　同じ内容で　⇒　「隔壁が破壊しなかった」と証言。
　　　　　(8)  　日航スチュワデス落合由美の体験証言―(2)　　墜落寸前　18:55:45
　　　　　　　　正常な飛行状況で、突然起きた異常事象「物凄い横揺れと　その後　急降下と物凄い墜落事象　⇒　機体は　右旋回飛行に入った（右第4エンジン破壊停止）と
　　　　　　　　垂直降下の墜落事象（水平尾翼の脱落事象）と合致する。
　　　　　(9)  住民の目撃証言―（日航機の後ろから、流れ星が付いていた）（機体は煙と炎を出して飛行していた。）墜落前に　日航機は　煙と炎を出していた。

　　　注　　＊(4)(5)(6)(7)　は　ミサイル撃墜の前後の発生事象で　目撃及び体験証言で、論理的、技術的に「ミサイル攻撃による撃墜説」が成立する。
　　　　　(10)  　自衛隊は自衛隊に掛かった疑惑の説明を　一切行わず、沈黙で済ませた。これは全日空機雫石での自衛隊戦闘機の衝突（1971,7）の時と　全く同じ対応であった。
　　　　　⑪  高濱機長は　追尾していた戦闘機パイロットと会話しているが　そのパイロットの会話内容は一切削除されている。機長はパイロトに「このままでお願いします」と懇願したが、
　　　　　　　　これは　権限と権力を持つ自衛隊への懇願である。
　　　　　⑫  そして、機長は　「これは　ダメかも知れんね」と　悲痛な言葉を残している。これは　権限と権力の自衛隊に対する（着陸を禁止された）失望と悔しい言葉である。
　　　　　⑬  自衛隊は　墜落場所の管理権を　警察から、奪って、自衛隊の残骸証拠品の隠蔽を行った。

　　　　　　　＊@　自衛隊は　権力者の指示に従い、日航123便を墜落させた実行犯であり、又自衛隊は　犯罪行為の真実の隠蔽犯罪を行っている。

　　　　　掛かる発生事象は、国、航空局、群馬県警、自衛隊が　知っているが、隠蔽している。
　　　　　　このことを　赤坂社長が　国、航空局が　隠してると　告白している。（2019｡8.12　御巣鷹、スゲノ沢の犠牲者の墓碑の前で）
　　　　　　　　　ー-合掌　ー-